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2006年8月

2006年8月16日 (水)

8年ぶりに泳いでみた

ちょっと時間がたってしまいましたが、西伊豆キャンプの話の続きです。初日(9日)寝たのは多分日付が変わったころだったと思うのですが、テント越しに聞こえる波の音と、テント内の暑さと、寝床の固さからくる腰の痛さとで、なかなか眠れず、夜中に2度ほど目が覚めてしまったあげく、6時前にはもう起きざるをえませんでした。

あ、こちらはキャンプ場にあがりこんでいたカニです。Kani ニンゲンに見つからないよう、植木鉢の陰に隠れていました。

簡単に朝食をすませて、8時過ぎには着替えて、キャンプ場から歩いて5分程度のところにある海水浴場へ。空はもうすっかり晴れ渡っていました。他にはまだだれも客がいない“独占状態”のなかで、ボートやらパラソルやらを借りて、遊び始めました。

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2006年8月15日 (火)

小泉首相が靖国参拝(東京新聞=共同通信)

小泉首相がやはり靖国神社を参拝しました。

「小泉首相が靖国参拝 中韓、強く反発」(東京新聞=共同通信)

 小泉純一郎首相は15日午前、東京・九段北の靖国神社を参拝した。首相は2001年の就任以来、年に1回の参拝を続け、今回が6回目だが、終戦記念日の参拝は初めてで、現職首相としては1985年の中曽根康弘氏以来21年ぶり。モーニング姿で本殿に上がる「昇殿参拝」で、「内閣総理大臣 小泉純一郎」と記帳した。
 9月退陣を前に、01年の自民党総裁選で宣言した「公約」を果たす狙いがある。昭和天皇がA級戦犯合祀(ごうし)に不快感を示したとされる元宮内庁長官のメモ判明後の参拝だけに、党総裁選や次期首相の政権運営で靖国問題が大きな焦点になるのは確実。中韓両国はあらためて反発を強めており、関係改善はポスト小泉に委ねられる。
 首相は15日午前7時40分に秘書官を伴い、公用車で靖国神社に到着。本殿に上がり、神道方式ではなく一礼した。私費で献花料3万円を納めた。

これまでは終戦記念日を外したり、初詣を“装った”りしてきましたが、“もう来月で任期切れだから中国や韓国から批判を受けても知ったことではない”と、いわば“最後っ屁”とばかりに、この日にあえて参拝した、ということなのでしょうか?

首相はまた、終戦記念日の参拝を「01年総裁選での公約」といいましたが、日本の侵略戦争と植民地支配を美化・顕彰する靖国神社を参拝すれば、「戦争への反省」という“国際公約”をふみにじる形になるということに、なぜ目を向けようとしないのでしょうか? このことは“外国の批判に屈する”かどうか以前に、日本自身の過去に向き合う姿勢として問われるべきことだと思います。

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2006年8月14日 (月)

「憂うつには結婚が効果的=米研究」(Reuters)

ロイター通信によると、ユーウツな人には結婚が効果的だという研究が、アメリカで明らかになったそうです。ホントかよ。

「憂うつには結婚が効果的=米研究」(Reuters)

 [ニューヨーク 13日 ロイター] 結婚が精神衛生を促進させ、特に憂うつな気持ちの人には結婚がより効果的であることが、米国の研究で明らかになった。
 研究を行ったのは、オハイオ州立大学のクリスティ・ウィリアムズ助教授(社会学)と同大学で社会学を専攻する大学院生のエイドリアン・フレッチさん。
 研究では、不眠や常に悲しんでいる人など、憂うつな気持ちに陥りがちな3066人を対象に、結婚前と結婚後で調査を行った結果、結婚後にこうした症状が大きく軽減されていることがわかった。
 結婚が憂うつな人には特に効果があるとわかり、フレッチさんは「予想と反する結果となった」と驚く。ウィリアムズ助教授は「憂うつな人は、特に、結婚によってもたらされる親密な関係や社会的支援への必要性が強いのかもしれない」と分析している。

ああそうですか。

まあ、できればしたいのは山々ではありますが、ワタクシの場合、こんなグータラヘタレを受けとめてくれるようなココロの広いお方が果たしていらっしゃるかどうか――ってとこですかね(苦笑)

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2006年8月11日 (金)

旅行から帰ってきました

9日に出かけた旅行から、先ほど帰ってきました。

当初の計画では、島に渡ってキャンプをするはずだったのですが、早朝、目が覚めると家の外は雨戸を打つおそらくは大粒の雨音と、雷のゴロゴロ。案の定、前回書いたとおり船が欠航になってしまいました。

とりあえず具体的な計画変更案は携帯メールで連絡を取り合うことにして、早朝にそれぞれの自宅を出発して当初の集合地点・熱海に向かいました。途中、内地でレンタカーを借りてのキャンプに計画を変更、ついでに集合地点もレンタカーの都合で小田原に変更して、私を含む参加者5人が集結したのでした。でも、そのころ小田原は全然降っていなかったんですよね。

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2006年8月 9日 (水)

ついに計画当日ですが………!

台風7号ちゃんは紀伊半島からまっすぐこちらへ向かってきています。見事なまでの方向転換ぶりです。

Yahoo!天気情報 - 台風情報 - 東日本

Typhc 左の図は、ヤフ天に出ている午前1時現在の天気図です。こりゃまず間違いなく、船は出ないなorzorzorz

とりあえず、旅行計画仲間で熱海に集合することにしているのですが、その後どうすっかな………。その場で考えるか。はぁ………。

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2006年8月 8日 (火)

小泉首相、あくまでも靖国参拝にこだわるのか

小泉首相は、靖国参拝について、「(2001年総裁選での)公約は生きている」と発言しました。内外の批判にいっさい耳を傾けず、日本の侵略戦争を美化する靖国神社への参拝に固執する首相の姿勢は、日本の「戦争への反省」という“世界への公約”を反故にしてしまいかねないものです。

「首相、8・15靖国参拝検討を表明」(中国新聞=共同通信)

 小泉純一郎首相は八日夜、終戦記念日の十五日の靖国神社参拝を検討していることを明らかにした。官邸で記者団の質問に答え、同日に参拝すると明言した二○○一年の自民党総裁選での公約について「公約は生きている」との認識を強調した。
 首相は就任以降、一年に一回の参拝を続けているが、いずれも八月十五日を避けている。九月の退陣を控え最後の機会である今年の参拝に強い意欲を示した発言と受け止められている。
 また「十五日に参拝するか」との質問には「適切に判断する」と従来と同じ答えにとどめたが、否定はしなかった。首相は○一年八月十三日に就任後初の参拝を行った後、中国などの反発を念頭に、外交的配慮から終戦記念日の参拝を見送ったとの談話を出している。

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2006年8月 7日 (月)

台風が3つも接近!

あさってから夏休みを取って、学生時代の友達と旅行に行こうと計画していたのに、台風が3つ一度にやってきました。ゲロゲロ~~(泣

Yahoo!天気情報 - 台風情報 - 東日本

Typhc_1 図はヤフ天に出ていた午後6時現在の台風の予想進路図なのですが、おりしも、旅行予定先は伊豆諸島! 直撃とまではいかないけど、けっこう近そうorz。計画を中心になって立てた友達にいわせれば、「本降りにはならないんじゃない? 晴れるより、少しぐらい曇った方が泳ぎやすいよ」とのことですが、曇るだけですむのかどうか……。どうも文字どおり雲行きが怪しくなってきた感じです。

果たして島へ行く船は無事出るんでしょうか? 勘弁してほしいなあ。

まあ、それとは別に、仕事が明日までに終えられるのかも、危うくなってきているのですが(爆

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2006年8月 6日 (日)

安倍官房長官が靖国参拝していた

自民党総裁選で“最有力”とされる安倍官房長官が4月、靖国神社に参拝していたことが明らかになりました。これに対して、閣内や連立与党の公明党からも批判の声が出ています。

「安倍長官『私的参拝問題ない』 靖国8月15日見送りか」(中日新聞)

 安倍晋三官房長官は4日午前の記者会見で、4月の靖国神社参拝に関し「(靖国参拝が)外交・政治問題化している中、参拝したかしないか申し上げるつもりはない」と明言を避ける一方「戦没者のため手を合わせて冥福を祈り、尊崇の意を表する気持ちは持ち続けていきたい」と強調した。
 政府筋は同日、安倍氏は8月15日の参拝にはこだわっていないとの見方を示した。再参拝は見送られる可能性が強い。
 安倍氏は会見で、従来の政府見解を引用し「私的参拝ならば、首相、閣僚も憲法上、信教の自由が保障されている」と述べ、官房長官の立場でも私的参拝なら問題はないとの考えを強調した。
 安倍氏の参拝に対し、公明党の神崎武法代表は4日午前、記者団に「かねて首相や外相、官房長官は参拝を自粛すべきだと言ってきた。極めて遺憾だ。日中、日韓関係に影響が及ぶことを心配する」と不快感を示した。
 閣僚からも同日午前の記者会見で「日本とアジアの関係は極めて重要なのでもう少し慎重な方がいい」(松田岩夫科学技術担当相)など、批判的な見解が聞かれた。
 複数の関係者によると、安倍氏は4月15日早朝、公用車を使わずハイヤーで靖国神社に出向き、モーニング姿で本殿に昇殿。「内閣官房長官安倍晋三」と記帳した。ポケットマネーから「玉ぐし料」も納めた。
(以下略)

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2006年8月 4日 (金)

広島原爆症認定訴訟、原告41人全員勝訴!(読売新聞)

たった今、メールリストで送られてきたニュースです。

広島県の原爆被爆者41人が原爆症認定の申請を国が却下したことを取り消すよう求めた広島原爆症認定訴訟で、広島地裁はつい先ほど、41人全員の認定申請を認める判決を言い渡しました!!!

「原告41人の原爆症認定、国の申請却下取り消し命じる」(読売新聞)

 原爆症の認定申請を国に却下された広島県などの被爆者ら計41人が、国などに却下処分の取り消しと1人300万円の損害賠償を求めた集団訴訟の判決が4日、広島地裁であった。
 坂本倫城裁判長は、原告個別の事実を検討したうえで、全員を原爆症と認定し、却下処分の取り消しを命じた。
 損害賠償請求については棄却した。
 原告は、入市被爆者2人、遠距離被爆者13人を含む男女41人。裁判では、爆心地からの距離で推定される放射線量の計算式や国が2001年に採用した新しい認定基準の妥当性のほか、5月の大阪地裁判決で初めて認定された入市被爆者を巡る判断、爆心地から3・3キロの遠距離被爆を認めた救済範囲をさらに拡大するかなどが争点となっていた。
 国側は「審査方式は、最新の科学的・医学的な知見に基づくもので、却下処分は適法」と主張していた。
 今年3月末現在、被爆者健康手帳の交付を受けたのは約26万人で、このうち原爆症の認定を受けているのは2280人。(2006年8月4日15時18分)

申請が認められたのは、国の審査方式が被爆の実態に合っていなかったことを示すもので、大変大事な判決です。賠償が認められなかったのが残念ではありますが。

原爆症認定訴訟については、こちらをご覧ください。

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「過労死大国」

20060718134537何か他事をしている間に、半月近く前の話になってしまいましたが、毎日新聞社発行の週刊誌『エコノミスト』7月25日号が「過労死大国」という特集を組みました。毎日新聞を含む大手商業メディアが、「規制緩和」「構造改革」路線マンセー! と大絶賛し、その旗振りをしてきたわけですが、そのなかでこの特集は、「規制緩和」「構造改革」の路線によって何がもたらされているのかを指摘しています。

この特集の“基調報告”的な同誌編集部の「『日本復活』の陰で強まる過重労働圧力」では、トヨタ自動車とその関連企業(デンソーなど)で、労働者の深夜残業が連日続いた結果、うつ病や突然死が起きていることを紹介。その背景に、トヨタ単体の生産台数が1991年度の315万台から2005年度には386万台に増えた一方で、従業員が7万5266人から6万5798人に減り、その結果、1人あたりの生産台数が41.9台から58.7台に、15年間で1.4倍にも増えたことがあることを指摘しています。

それから、生産部門では非常勤職員の比率が急速に増大し、トヨタでは生産部門要員の4割が非正規労働者、技術部門では、デンソーやアイシン精機などグループ企業からの出向者が44%まで占めているんですって。これで次世代への技術継承をどうやってやろうというのかと。

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2006年8月 3日 (木)

労働時間が変わらなくても利潤を濃く搾る方法②

東京学習会議の『資本論』講座、前回(7月9日分)の続きを書く前に、次の講座(30日分)が終わってしまいましたorz。前回も書きましたが、この2回のテーマは「第4篇 相対的剰余価値の生産」で、以前の「第3篇 絶対的剰余価値の生産」(とくにこの辺)で明らかにされたように労働時間を延長するのではなく、一日の総労働時間(労働日)が一定のもとで、どうやったら剰余価値を増大させることができるか、が主題になります。(この辺については、私が30日の「自主復習会」に向けて作ったレジメがこちらにありますので、よろしかったらご笑覧ください)

これは、一言でいえば、必要労働時間が縮小することで可能になります。一日の総労働時間を12時間として図に示してみると、必要労働時間■と、剰余労働時間□とが、

     ■■■■■■■■■■□□(必10時間:剰2時間)から、
     ■■■■■■■■■□□□(必9時間:剰3時間)へ、

というように、比率を変えるわけですね。これは、現実には、労働者の賃金が労働力の価値(≒生活費)以下に切り下げられる場合も数多くあるのですが、ここでは商品が価値どおりに売買される状態を想定していますので、必要労働時間の短縮は労働力の価値そのものが低下することによって、もたらされます。このためには生産力(ここでは、同じ労働時間、同じ労働量で、より多くの生産物を作り出す能力を意味します)が増大し、より少ない労働時間で労働者の生活手段が生産できるようになって、価値が低下することが必要です。

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2006年8月 2日 (水)

「日本の父『子と過ごせず』世界6カ国の家庭教育調査」(東京新聞=共同通信)

日本のお父さんは、長時間労働に追われて子どもといっしょに過ごす時間が少ない――という調査結果が発表されました。

「日本の父『子と過ごせず』世界6カ国の家庭教育調査」(東京新聞=共同通信)

 日本の父親は仕事に忙しく、子どもに接したくてもなかなか一緒に過ごせない-。世界6カ国の保護者を対象にした国立女性教育会館の調査で、日本の父親は週に平均48・9時間と最も長く働く一方、子どもと過ごす時間は平日3・1時間で各国に比べ短いことが1日、明らかになった。
 同会館は「子どもの身の安全問題などから、子育てへの参加意識は高まっているのに、労働環境は厳しく、日本のお父さんは悩んでいる」と分析している。
 調査は2005年に日本、韓国、タイ、米国、フランス、スウェーデンで実施。各国約1000人の保護者が回答した。
 調査によると、父親の労働時間は最長の日本に続いて韓国が48・8時間。最短はスウェーデンの37・7時間だった。

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