書籍・雑誌

2007年3月 1日 (木)

本棚の備忘録・2月分

花粉が飛びまくり、職場でも下宿でも、ティッシュの減りが猛烈な勢いです。ズルズルと鼻をかんだ直後には、もう鼻がつまって、またかむ、といった具合で、鼻炎薬もほとんど効いていません。頭を振ると、頭の中で鼻水がチャポチャポと音を立てて揺れています。

くしゃみも止まりません。

…………………へーちょ。……あかんねん。

そんな状態のせいか、そうでないのか、2月はあまり買いませんでした。ってまだ読んでないのが積み上がっているんだから、そちらを消化するのが先ではないかと自分ツッコミ。

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2007年2月14日 (水)

石原都知事、「赤旗」に“白旗”?

Weeklyasahi070223 石原慎太郎・東京都知事が税金で飲み食いしたり、豪華な海外出張をしたり、身内を都の施策で重用したりと、都政を“私物化”していると批判が広がっていますが、今週の『週刊朝日』2月23日号が「追及する赤旗に石原慎太郎が『白旗』?」と題した記事を巻頭に掲げています。

4月の選挙で3選を目指す石原慎太郎都知事(74)の意気が上がらない。昨秋から自身の豪華外遊問題や4男重用問題、高額交際費問題などが次々と指摘され、しかもその火付け役が天敵・共産党の機関紙「赤旗」とあっては、心穏やかでいられるはずもない。強気でならした御仁の胸中は――。

という書き出しで始まる記事。日本共産党都議団と「しんぶん赤旗」がこれらの問題で追及キャンペーンを行い、一般紙やテレビも追いかけて石原知事への批判を強めていること、その最初の「のろし」となったのが昨年11月に、同党都議団が石原知事の総額2億4千万円以上という豪華な海外出張を明るみにし、「赤旗」で詳細に報じたところにあったことを紹介しています。

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2007年2月 2日 (金)

本棚の備忘録

昔から、後先を考えずに本を買ってきて、大して読みもしないうちにまた次を買って…というのを繰り返して本棚をあふれさせてしまう悪い癖(というかビョーキ)があって、4年ほど前、独り暮らしを始めるさいに、読んでいない本などを3割ほど処分したのですが、ビョーキは相変わらず“治療”していないので、また本棚がぐちゃぐちゃになり(ここで「お前がぐちゃぐちゃなのは本棚だけじゃなくて、下宿全体だって、職場の机だって同じだろ!」というツッコミは禁止です)、本棚(大×2と中×1)のほかに、塔が2つか3つほどできています。

で、どの本があるんだかないんだか、読んだんだか読みかけなんだか読んでいないんだか、自分でも分からなくなってきているので、とりあえず年明けから買った本を並べてみて、反省材料にするのをめざしてみることにしました。(いつまで続くか--;)

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2007年1月28日 (日)

四角い頭をマルクスる?

Marxkgr …って何かどこかの進学塾の宣伝みたいですね。半月ほど前、いつもよく拝見させていただいているブログ「Internet Zone::WordPressでBlog生活」さんで紹介されていた本を見つけて、面白そうだったので、買って読んでいました。小暮太一著『マルクスる?』(マトマ商事)。タイトルの横には“世界一簡単なマルクス経済学の本”、帯には“3時間でマルクス経済学の基礎が身につく超入門本”というだけあって、会話調の文章で、なかなか手際よく(もちろん、かなり省略していますが)、まとめています。

この本は著者の小暮氏(何と1977年生まれ! 私より7歳も若い○| ̄|_)が『落ちこぼれでもわかるマクロ経済学の本』『~~ミクロ経済学の本』に続けて出版したものですが、面白いのは、「はじめに」で、

出版するのが最後になってしまいましたが、実はマルクス経済学編を一番最初に書きました。それは単純に、「一番面白かったから」。

と紹介していることです。

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2007年1月18日 (木)

「月刊テーミス」が共産党に注目

Themis0701読者の7割が会社の部課長以上の役職者」という月刊誌「テーミス」1月号が、「共産党と『赤旗』のもの凄い情報&取材力」と題した記事を載せました。大メディアが“自民・民主の2大政党の対決”構図を描こうと必死になりながら、両党とも大本の政策がほとんど変わらないため、意図どおりに描けないなかで、「テーミス」の記事は“2大政党”とは別の軸が明確に存在していることを浮き彫りにした、面白い記事だと思います。

「テーミス」は、

いまやニュースは「しんぶん赤旗」を中心に回っているといっても過言ではない。『赤旗』が報じた数日後に、『朝日新聞』をはじめとする大新聞が後追い報道するというケースが目立っており、いまや政府関係者も『赤旗』チェックに余念がないのだという。

としています。

最近、閣僚や自民、民主両党の幹部や元閣僚らが、家賃が無料の議員会館に自分の政治団体事務所を置きながら、年間数千万円もの事務所費を支出していた問題が、大きくクローズアップされています。昨年末には、佐田・行革担当相が辞任に追い込まれましたが、その後、松岡・農水相が3000万円以上、伊吹・文部科学相が毎年4000万円以上、自民党の中川政調会長にいたっては毎年数千万円も支出したことが明らかになりました。

日刊ゲンダイ「『架空事務所費』疑惑 中川政調会長・伊吹文科相も発覚」

 安倍政権の醜聞が底ナシになってきた。松岡農水相の資金管理団体が家賃のいらない議員会館を事務所にしながら、年間3000万円以上の事務所費を支出していた問題が波紋を広げているが、それだけじゃなかった。伊吹文明文科相のほか、中川昭一政調会長まで同じ“手口”で多額の事務所費を計上していたことが発覚し、安倍政権は火ダルマ状態だ。

 政治資金収支報告書によると、中川氏の資金管理団体「昭友会」は03年に6332万円、04年に5021万円、05年に3096万円もの事務所費を支出していた。辞任に追い込まれた佐田玄一郎大臣の“付け替え事務所費”の数倍だ。

この問題、実は、「赤旗」が火をつけた問題だったのですね。

しんぶん赤旗3日付「家賃ゼロの衆参議員会館に 多額の『事務所費』支出 自民・民主議員ら 18人が年1千万円超」

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2007年1月10日 (水)

『週刊東洋経済』が「雇用破壊」で大特集!

H20070113 『週刊 東洋経済』1月13日号が特集「雇用破壊 もう安住の職場はどこにもない!」を組んでいます。記事の題名を見ると、

「正社員を襲う『ホワイトカラー・エグゼンプション』の衝撃 無給長時間残業への道」
「『正社員にはさせない!?』 大企業側の反撃」
「『個人請負』という名の悲惨」

などなど、衝撃的な言葉が並んでいます。

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2006年10月 4日 (水)

「来週はサービスサービスっ!」?

いきなり何だかなあ、なタイトルですみません。先月10日に行われた東京学習会議「資本論」講座についての話を書かないまま、時間がたって、月も変わってしまいました。いえ、本当は半月近く前に3時間かけて書いたんですが、やっと完成し、アップしようとボタンを押したとたんにPCがフリーズ。バックアップを取らないままだったので、そのまま消えてしまい、以後立ち直れないまま、今にいたったわけです。

前回書いた続きとして、相対的剰余価値の生産について考えるうえでは、労働者が資本家の指揮下で働くだけでなく、集団で働くことが欠かせません。集団で働くことにより、①一人では決してなしえない「集団としての生産力」を発揮できる②労働を分割し(分業)、それぞれの部分作業が熟練・洗練されることで、全体としての作業もより迅速に行える――ことができるようになり、やがて、手工業で行われた労働は、機械制に取って代わられました。

機械と大工業についてがこの時の「自主復習会」の内容でした。レジメをアップしておきますので、ご興味がおありの方はご覧ください。(自主復習会「機械と大工業」レジメをダウンロード

ところで、機械と道具の違いって、何だと思いますか?

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2006年9月19日 (火)

「残業代が消える」

20060911132006毎日新聞社発行の『エコノミスト』9月19日号は、「残業代が消える 働けど働けど給料増えずの現実」という特集でした。

巻頭の「なくならない『偽装請負』 都合よく動かされる労働力」では、松下電器産業のプラズマディスプレーを製造する子会社「松下プラズマディスプレー(PDP)」で行われていた違法雇用契約の「偽装請負」の実態を詳しく紹介しました。「偽装請負」は、製造ラインに導入している請負社員に対し、本来彼らを指揮命令する権限のないユーザー企業の社員が、業務上の指示を行うもので、記事では、請負会社に働く男性が、松下PDP社員から、細かい作業指示や休日出勤の要請をはじめ業務上の指示を日常的に受けていたことが紹介されていました。

最近よく行われている「派遣」、つまり人材派遣会社から派遣社員を受け入れる労働者派遣と、この業務請負の違いは、派遣では労働者への指揮命令権限が派遣先企業にあるのに対し、業務請負ではユーザー企業は請負社員を指揮命令することができないという点にあります。ところが、この松下PDPは業務請負契約でありながら、請負労働者に指揮命令を行っていた、というわけで、昨年7月に大阪労働局から是正指導を受け、それまでの業務請負契約を労働者派遣契約に切り替えた、という次第なのです。

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2006年8月 4日 (金)

「過労死大国」

20060718134537何か他事をしている間に、半月近く前の話になってしまいましたが、毎日新聞社発行の週刊誌『エコノミスト』7月25日号が「過労死大国」という特集を組みました。毎日新聞を含む大手商業メディアが、「規制緩和」「構造改革」路線マンセー! と大絶賛し、その旗振りをしてきたわけですが、そのなかでこの特集は、「規制緩和」「構造改革」の路線によって何がもたらされているのかを指摘しています。

この特集の“基調報告”的な同誌編集部の「『日本復活』の陰で強まる過重労働圧力」では、トヨタ自動車とその関連企業(デンソーなど)で、労働者の深夜残業が連日続いた結果、うつ病や突然死が起きていることを紹介。その背景に、トヨタ単体の生産台数が1991年度の315万台から2005年度には386万台に増えた一方で、従業員が7万5266人から6万5798人に減り、その結果、1人あたりの生産台数が41.9台から58.7台に、15年間で1.4倍にも増えたことがあることを指摘しています。

それから、生産部門では非常勤職員の比率が急速に増大し、トヨタでは生産部門要員の4割が非正規労働者、技術部門では、デンソーやアイシン精機などグループ企業からの出向者が44%まで占めているんですって。これで次世代への技術継承をどうやってやろうというのかと。

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2006年5月29日 (月)

教育基本法の改定といえば……

前回ふれた「愛国心」の問題だけでなく、

10条「教育は、不当な支配に服することなく、国民全体に対し直接に責任を負つて行われるべきものである。
2 教育行政は、この自覚のもとに、教育の目的を遂行するに必要な諸条件の整備確立を目標として行われなければならない。」

の改定も大きな問題です。今、たまたま超有名なマンガ・本批評サイト「紙屋研究所」さんを覗いたら、ちょうどこの問題についての論評を掲載していました。せっかくの機会(?)なので、ご紹介します。ぜひご一読を。

紙屋研究所:「村井実訳『アメリカ教育使節団報告書』 宗像誠也編『教育基本法』」

ところで、上の話題とは全然関係ありませんが、紙屋研究所さんといえば最近、、、

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